1961年1月20日・・・

43歳の若さで第35代アメリカ大統領が誕生しています。彼の名前はジョン・F・ケネディ。その就任演説は・・・

「同胞のアメリカ国民諸君、国が何をしてくれるかではなく、国のために自分が何が出来るかを問うてもらいたい。世界の同胞諸君、アメリカが何をしてくれるかではなく、人類の自由のため、みんなで何が出来るかを問うてもらいたい。」
というものでした。

そう言い切れる「強さ」、「勇気」、「信念」を彼は持っていたのでしょう。そして国民もそういうリーダーを待っていた。

そういう「時代」だったということでしょうか?

私は「時代」は関係なく、世相を反映すべきではあっても国政のトップに立ち、世界に貢献していくためには、

「常に」・・・

そういう人物がトップに立つべきだと思います。

しかし、鳩山も、小沢も、菅も、谷垣も、誰もそういうリーダーシップは持っていません。くだらない派閥の権謀術数と薄っぺらい聞き齧りの経済知識で場当たり的な発言をしているだけです。

やむを得ない部分もあるでしょうけどね。
日本の学校教育システムはリーダーを養成するコンセプトを本気で考えている訳ではありませんから。

教科教育の習熟レベルを学力テストで評価し、一定レベル以上の括りを付ければ後は適当に遊ばせるだけですからね。

馬鹿で、いい加減な人間ばかりが量産されても仕方ないと考えます。

そこで一案ですが、基礎学力の基準は文部科学省が作るとして、学校経営は・・・
・各政党
・各企業
・地方自治体 等々
が、自分の組織に必要な人材を教育する目的で行ってみてはいかがでしょうか。

勿論、あるレベル以上は偏った教育になるでしょうし、サバイバル競争も激しくなるでしょう。でもそういう真剣な時代を過ごさせれば、凄い人材も比例して増えることは間違いありません。色々な意味でついていけないところを吸収するために公教育を利用すれば教員の負担も随分軽くなるでしょう。

と夢のような妄想に耽ってみた今朝のマッピーでした。

ちなみに弊社が教育を行うなら礼儀、道徳、教養、サービス、ホスピタリティー、体力を徹底的に鍛えるでしょうね。そして子供だけではなく、親にもプログラムを準備して企業との連携を取るようにします。学費を納めてもらう以上は余程のことが無ければ採用に至るでしょうし、極めて効率良い方法だと思います。

皆様はいかが思われますか?

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